地球温暖化に伴い、熱中症による死傷者が年々増加している。産業分野別に見ると、とりわけ建設業における熱中症死傷者数が最も多く、昨年2022年度においては過去10年で最多となった。建設現場における熱中症対策への取り組みが急務とされる中、ベンチャー企業のカナルウォーター株式会社（茅野市）は、2024年をめどに、工事現場で熱中症のリスクを知らせるシステムの事業展開を始めると発表。
昨夏にゼネコンのフジタ（東京）とおこなった実証実験では、ヘルメットにつけたセンサー機器の効果を確認。改良を図り、建設会社や鉄道会社などに売り込む予定。
システムはセンサーで頭部の発汗量を測り、全身から失われた水分を推定する。心拍数、運動量も合わせて計測し、熱中症のリスクを作業者や現場監督らに知らせる仕組み。実験ではフジタの3カ所の事業所で19歳から70代後半の20人を対象に実証実験を実施。「給水アラート」は計195回、心拍数に基づく警報は計６回、それぞれ発した。
小須田社長はシステムについて「客観的なデータからリスクを示せると提案していきたい」とした。
参考・引用： 信濃毎日新聞デジタル（2023/6/28）・カナルウォーター株式会社公式サイト
