セイコーエプソン株式会社（長野県諏訪市）は、人々の気候変動に対する独自の意識調査 “Climate Reality Barometer” をインターネットで実施。アジア、ヨーロッパ、アメリカなど15の国や地域を対象とした15,264人の消費者の回答から、「気候変動の実態およびそれによって起こりえる地球環境への影響」と人々の認識にはギャップがあることがわかった。
調査結果の概要は以下の通り
■気候変動の影響を楽観視する人が約半数
■気候変動に対し、行動を起こす必要性は感じていても、行動には至っていない人が多い
■企業としての気候変動に対する取り組みについて「気候変動への取り組みは大企業に最も責任がある」と認識しているのは（15%）、「中小企業に最も責任がある」と認識しているのは（3%）
セイコーエプソン株式会社 は次のような取り組みを推進している。
プリンターでは、低消費電力化やインク交換頻度の軽減による資源の消費量も低減する大容量インクタンクモデルを販売する一方、オフィス内で使用済みの紙から新たな紙を生産する乾式オフィス製紙機PaperLabなど、お客様の元で環境負荷を削減する開発を積極的に行っている。
商品開発以外の環境への取り組みにおいて10年間で1000億円を投資し、2023年までに世界の全グループ拠点で100%再生可能エネルギーへの転換をするなど、脱炭素化を進めるとともに、天然由来素材などの環境技術の研究開発も進めている。
調査結果の概要（2021年9月10日） | ニュースリリース | エプソン
